赤外線センサー
赤外線センサー PH-200SE
近赤外線ビーム遮断方式(対向型) 屋外200m用
広大な敷地の外周警戒に最適な
屋外長距離用赤外線センサー

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特徴
外部環境診断機能
オプションのS・E・Cサーキット・ボード(別売品)を受光器に接続すれば侵入警戒とは別に環境条件がチェックできます。悪天候等により赤外線受光量が一定レベル以下になった場合、受信部へ環境悪化を伝えます。
誤動作防止回路
かげろうや大気のゆらぎをはじめ、温度変化、照明灯等の影響を軽減するフルセフティ・システムが常に安全動作を保障します。
屋外警備にかかせない強力ビーム
外乱光や雨、雪、霧等の悪天候による減衰に対応するため距離余裕を警戒距離の10倍以上とっています。
簡単・確実な光軸調整
内蔵の照準装置と付属の感度チェッカーにより光軸調整は簡単、確実に行えます。
耐久性・耐環境性抜群
2重防滴構造とステンレス鋼板により耐久性・耐環境性は抜群です。
フレキシブルな警戒網の設定
赤外線の同期をとることにより相互干渉をなくしフレキシブルな警戒網の設定を可能にしました。
仕様
価格 | 130,000円 |
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※受注生産品(納期は最寄りの営業所にお問い合わせください。)
ソフトウェア使用許諾契約書
【ダウンロードされる前に必ずお読みください】
・本使用許諾契約(以下、本契約)は、お客様と竹中エンジニアリング株式会社(以下、当社)との間に締結される契約です。
・お客様が選択されたソフトウェアプログラム(以下、本ソフトウェア)のダウンロードを開始する前に、本契約の内容を十分にご確認下さい。
・下記の「同意する」ボタンを押して、ファイルのダウンロードを開始すると、お客様は本契約に同意されたものとします。
・本契約に同意できない場合は、本ソフトウェアをダウンロードおよび使用することはできません。
■免責事項
・ 本ソフトウェアは、お客様ご自身の責任においてご利用ください。
・ 本ソフトウェアのインストール、使用、不使用または使用不能等、お客様その他の第三者が本ソフトウェアに関連して直接的または間接的に被ったいかなる損害(当社の予見可能性の有無を問わず発生した特別損害、間接損害及び逸失利益、機会の損失、データの喪失等を含む)について、当社は一切の責任を負わないものとし、損害賠償する義務はないものとします。
・ 本ソフトウェアによる第三者の著作権その他知的財産権の侵害の有無に関し、当社は何ら保証を行わないものとし、本ソフトウェアの使用による第三者の著作権その他知的財産権の侵害およびそれによって生じるすべての損害について、当社は一切の責任を負わないものとし、損害賠償する義務はないものとします。
・ 本ソフトウェアの瑕疵に起因してお客様が被った直接的または間接的損害(通信機器、ソフトウェア等の破損を含む。)および第三者が被った損害について、当社は一切の責任を負わないものとし、損害賠償する義務はないものとします。また、当社は、瑕疵のない本ソフトウェアの提供又は当該瑕疵の修補の実現を保証しません。
・ お客様への事前の連絡なしに本ソフトウェアの仕様を変更する場合があります。その場合において、お客様が、本ソフトウェアをご使用できなくなり、お客様に対し直接的または間接的損害が生じたとしても、当社は一切の責任を負わないものとし、損害賠償する義務はないものとします。
・ お客様への事前の連絡なしに本ソフトウェアの提供を停止する場合があります。その場合において、お客様が、本ソフトウェアをご使用できなくなり、お客様に対し直接的または間接的損害が生じたとしても、当社は一切の責任を負わないものとし、損害賠償する義務はないものとします。
■制限事項
・お客様は、当社製品のみに対し、本ソフトウェアを非独占的に使用する権利を有します。
・お客様は、本ソフトウェアの複製、本ソフトウェアの第三者への譲渡、本ソフトウェアの改変・リバースエンジニアリング・逆コンパイル・逆アセンブルをすることはできません。
・お客様が、本契約に違反された場合、当社は本契約を解除することができます。この場合、お客様は、本ソフトウェアを一切使用できないものとします。
■権利
・本ソフトウェアに関して、本契約中で許諾される以外のいかなる権利もお客様には発生せず、それらの権利の全ては当社に帰属します。
・本ソフトウェアに関する著作権およびすべての権利は当社が所有しており、本ソフトウェアに関するすべての著作権およびすべての権利はお客様に一切移転されないものとします。
■契約期間
お客様は、いつでも本ソフトウェア、関連するドキュメント及びこれらの複製物の全てを破棄することで、本契約を終了することができます。お客様が本契約条件に違反した場合、お客様は本ソフトウェア、それに関連するドキュメント及びこれらの複製物の全てを破棄していただくものとします。
■準拠法・管轄裁判所
・本契約の解釈に関しては、日本法が適用されるものとします。
・本契約に関するすべての紛争については、弊社の本社所在地を管轄する京都地方裁判所を管轄裁判所とします。