赤外線センサー+マイクロ波センサー
コンビネーションセンサー COM-50XTH
赤外線(2段ビーム対向型)とマイクロ波(対向型)を一体化した
複合型センサー

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特徴
悪環境に強い (複合型センサー)
2段ビームの赤外線センサーと24GHz帯のマイクロ波センサーを一体化させた複合型のため、霧や雪、豪雨などの環境悪化時の誤動作を低減します。
※24GHzのマイクロ波センサーは国内電波法で許可された「特定小電力無線局、移動体検知センサー用無線設備」に該当しますので、お客様側での無線局免許の申請など一切の手続きは不要です。
雷に強い(雷対策強化)
誘導雷による被害を低減するために、耐サージ性能を強化しました。
※落雷による故障・不具合等を保証するものではございません。
「L」タイプと「H」タイプの2機種
マイクロ波部の周波数は「L」タイプと「H」タイプの2種類があります。そのため、直接ラインに複数台設置した際の、相互干渉が防止できます。
※赤外線部は機能設定スイッチにて4通りに変調周波数を切り替えることができます。
外乱光に強い (二重変調方式)
当社独自の二重変調方式を赤外線センサーに採用することで、外乱光(太陽光や車のヘッドライトなど)との識別性を高めています。また、マイクロ波は外乱光の影響をまったく受けないため、AND検知することで信頼性の髙井屋外警戒を実現します。
蟻や虫などが入りにくい構造 (防虫・防滴設計)
電線を包み込む防虫ブッシングや専用パッキンを使用しているので、高い防塵・防滴・防虫対策を実現しています。(IP65相当) 防虫ブッシングは、電線のサイズに合わせてカットするだけで電線の入線口からの虫や水の侵入を防ぎ、基盤を腐食から守ります。
省エネ設計 (低消費電流化)
消費電流を大幅に低減しました。(当社従来比約1/3) 従来よりも小型の電源装置を使用でき、長距離配線時にも太い配線が不要となるため、配線材料費を大幅に削減できます。
警報出力2系統に切替が可能
環境出力を警報出力に切替えることができます。それにより、侵入監視システムだけでなく、カメラ監視システムにも警報信号を出力することができるので、効率の良い運用が可能です。
一人で光軸調整が容易 (ワイヤレス光軸チェッカー)
別売のワイヤレス光軸チェッカーを使用することにより、効率よく正確な光軸調整ができます。感度余裕を十分持たせることで、濃霧・雪・豪雪に強く、信頼性の高い侵入警報システムが構築できます。
その他
・高さ調整機構採用
・ターゲットカラー採用
・背中合わせの施工性向上
・ツーステップサウンドチェック方式採用
仕様
価格 | 120,000円 |
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ソフトウェア使用許諾契約書
【ダウンロードされる前に必ずお読みください】
・本使用許諾契約(以下、本契約)は、お客様と竹中エンジニアリング株式会社(以下、当社)との間に締結される契約です。
・お客様が選択されたソフトウェアプログラム(以下、本ソフトウェア)のダウンロードを開始する前に、本契約の内容を十分にご確認下さい。
・下記の「同意する」ボタンを押して、ファイルのダウンロードを開始すると、お客様は本契約に同意されたものとします。
・本契約に同意できない場合は、本ソフトウェアをダウンロードおよび使用することはできません。
■免責事項
・ 本ソフトウェアは、お客様ご自身の責任においてご利用ください。
・ 本ソフトウェアのインストール、使用、不使用または使用不能等、お客様その他の第三者が本ソフトウェアに関連して直接的または間接的に被ったいかなる損害(当社の予見可能性の有無を問わず発生した特別損害、間接損害及び逸失利益、機会の損失、データの喪失等を含む)について、当社は一切の責任を負わないものとし、損害賠償する義務はないものとします。
・ 本ソフトウェアによる第三者の著作権その他知的財産権の侵害の有無に関し、当社は何ら保証を行わないものとし、本ソフトウェアの使用による第三者の著作権その他知的財産権の侵害およびそれによって生じるすべての損害について、当社は一切の責任を負わないものとし、損害賠償する義務はないものとします。
・ 本ソフトウェアの瑕疵に起因してお客様が被った直接的または間接的損害(通信機器、ソフトウェア等の破損を含む。)および第三者が被った損害について、当社は一切の責任を負わないものとし、損害賠償する義務はないものとします。また、当社は、瑕疵のない本ソフトウェアの提供又は当該瑕疵の修補の実現を保証しません。
・ お客様への事前の連絡なしに本ソフトウェアの仕様を変更する場合があります。その場合において、お客様が、本ソフトウェアをご使用できなくなり、お客様に対し直接的または間接的損害が生じたとしても、当社は一切の責任を負わないものとし、損害賠償する義務はないものとします。
・ お客様への事前の連絡なしに本ソフトウェアの提供を停止する場合があります。その場合において、お客様が、本ソフトウェアをご使用できなくなり、お客様に対し直接的または間接的損害が生じたとしても、当社は一切の責任を負わないものとし、損害賠償する義務はないものとします。
■制限事項
・お客様は、当社製品のみに対し、本ソフトウェアを非独占的に使用する権利を有します。
・お客様は、本ソフトウェアの複製、本ソフトウェアの第三者への譲渡、本ソフトウェアの改変・リバースエンジニアリング・逆コンパイル・逆アセンブルをすることはできません。
・お客様が、本契約に違反された場合、当社は本契約を解除することができます。この場合、お客様は、本ソフトウェアを一切使用できないものとします。
■権利
・本ソフトウェアに関して、本契約中で許諾される以外のいかなる権利もお客様には発生せず、それらの権利の全ては当社に帰属します。
・本ソフトウェアに関する著作権およびすべての権利は当社が所有しており、本ソフトウェアに関するすべての著作権およびすべての権利はお客様に一切移転されないものとします。
■契約期間
お客様は、いつでも本ソフトウェア、関連するドキュメント及びこれらの複製物の全てを破棄することで、本契約を終了することができます。お客様が本契約条件に違反した場合、お客様は本ソフトウェア、それに関連するドキュメント及びこれらの複製物の全てを破棄していただくものとします。
■準拠法・管轄裁判所
・本契約の解釈に関しては、日本法が適用されるものとします。
・本契約に関するすべての紛争については、弊社の本社所在地を管轄する京都地方裁判所を管轄裁判所とします。