パッシブセンサー
パッシブセンサー PA-470A
パッシブ型遠赤外線式 立体警戒型・16m/面警戒型・20m兼用
豊富な機能搭載の壁面・コーナー取付用パッシブセンサー

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特徴
ファジィ理論採用
新開発のデュアルツイン素子からの2出力をCPUで検知体と背景との温度差、形状差の2情報に分け、検知体が人間か小動物かをファジィ理論を用いて適確に判断し、警報を出力します。小動物(ネズミなど)、外乱光、すきま風、外部ノイズなどの誤動作の原因となりやすい現象が発生してもデュアルツイン効果により、影響を受けることが殆どありません。
立体警戒・面警戒兼用
センサー内部のモードセレクターの操作とレンズ交換で、面警戒用としても使用できます。警戒エリアは立体警戒で16m、面警戒で20mまで有効に警戒します。
異常警報機能
センサーが警戒状態の間、内蔵のプログラムによりセンサー自身が次の機能の監視を行います。異常が発見されると警報の連続出力と、アラーム表示灯で異常をお知らせします。
オートリセットメモリー機能
複数のセンサーが接続されている場合、どのセンサーが発報したかを表示灯の点滅・点灯により確認ができます。
微動検知機能(立体警戒時のみ)
デュアルツイン素子が独立した2つのツイン素子として動作します。それによりセンシティブゾーン数が2倍(22対→44対)になり、人体の小さな動きでも比較的検知しやすい高感度のセンサーになります。
低電源電圧異常
CPUがセンサーに供給されている電源電圧を常時監視。電源電圧が一定以下にドロップした場合、異常警報が働きます。
機器異常
万一、センサー内部で回路に破損が発生した場合、異常警報が働きます。
仕様
価格 | 22,000円 |
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ソフトウェア使用許諾契約書
【ダウンロードされる前に必ずお読みください】
・本使用許諾契約(以下、本契約)は、お客様と竹中エンジニアリング株式会社(以下、当社)との間に締結される契約です。
・お客様が選択されたソフトウェアプログラム(以下、本ソフトウェア)のダウンロードを開始する前に、本契約の内容を十分にご確認下さい。
・下記の「同意する」ボタンを押して、ファイルのダウンロードを開始すると、お客様は本契約に同意されたものとします。
・本契約に同意できない場合は、本ソフトウェアをダウンロードおよび使用することはできません。
■免責事項
・ 本ソフトウェアは、お客様ご自身の責任においてご利用ください。
・ 本ソフトウェアのインストール、使用、不使用または使用不能等、お客様その他の第三者が本ソフトウェアに関連して直接的または間接的に被ったいかなる損害(当社の予見可能性の有無を問わず発生した特別損害、間接損害及び逸失利益、機会の損失、データの喪失等を含む)について、当社は一切の責任を負わないものとし、損害賠償する義務はないものとします。
・ 本ソフトウェアによる第三者の著作権その他知的財産権の侵害の有無に関し、当社は何ら保証を行わないものとし、本ソフトウェアの使用による第三者の著作権その他知的財産権の侵害およびそれによって生じるすべての損害について、当社は一切の責任を負わないものとし、損害賠償する義務はないものとします。
・ 本ソフトウェアの瑕疵に起因してお客様が被った直接的または間接的損害(通信機器、ソフトウェア等の破損を含む。)および第三者が被った損害について、当社は一切の責任を負わないものとし、損害賠償する義務はないものとします。また、当社は、瑕疵のない本ソフトウェアの提供又は当該瑕疵の修補の実現を保証しません。
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■制限事項
・お客様は、当社製品のみに対し、本ソフトウェアを非独占的に使用する権利を有します。
・お客様は、本ソフトウェアの複製、本ソフトウェアの第三者への譲渡、本ソフトウェアの改変・リバースエンジニアリング・逆コンパイル・逆アセンブルをすることはできません。
・お客様が、本契約に違反された場合、当社は本契約を解除することができます。この場合、お客様は、本ソフトウェアを一切使用できないものとします。
■権利
・本ソフトウェアに関して、本契約中で許諾される以外のいかなる権利もお客様には発生せず、それらの権利の全ては当社に帰属します。
・本ソフトウェアに関する著作権およびすべての権利は当社が所有しており、本ソフトウェアに関するすべての著作権およびすべての権利はお客様に一切移転されないものとします。
■契約期間
お客様は、いつでも本ソフトウェア、関連するドキュメント及びこれらの複製物の全てを破棄することで、本契約を終了することができます。お客様が本契約条件に違反した場合、お客様は本ソフトウェア、それに関連するドキュメント及びこれらの複製物の全てを破棄していただくものとします。
■準拠法・管轄裁判所
・本契約の解釈に関しては、日本法が適用されるものとします。
・本契約に関するすべての紛争については、弊社の本社所在地を管轄する京都地方裁判所を管轄裁判所とします。