パッシブセンサー
パッシブセンサー PA-4820Z
パッシブ型遠赤外線式 立体警戒型・25m用
ファジイ理論を採用したアッパーウォール・コーナー用
パッシブセンサー

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特徴
ファジイ理論採用
デュアルツイン素子からの2出力をCPUで検知体と背景との温度差、形状差の2情報に分け、検知体が人間か小動物かをファジイ理論を用いて適確に判断し、警報を出力します。小動物(ネズミ・イヌ・ネコなど)、外乱光、すきま風、外部ノイズなどの誤動作の原因となりやすい現象が発生してもデュアルツイン効果により、影響を軽減します。
異常警報機能
センサーが警戒状態の間、内蔵のプログラムによりセンサー自身が次の機能の監視を行います。異常が発見されると警報の連続出力と、アラーム表示灯の連続点灯で異常をお知らせします。
●低電源電圧異常…新開発のCPUがセンサーに供給されている電源電圧を常時監視。電源電圧が一定以下に低下した場合、異常警報が働きます。
●機器異常…………万一、センサー内部で回路や接続部分に破損や断線が発生した場合も、異常警報が働きます。
●照準位置異常……警戒エリア確認後に、照準装置を戻し忘れても、異常警報が働きます。
微動検知機能
モードセレクターを切り替えることにより、デュアルツイン素子が独立した2つのツイン素子として動作。センシティブゾーンが2倍になり、人体のわずかな動きや、手足などの動きでも敏感に検知する高感度の微動検知センサーに早変わりします。
アラームメモリー機能
センサー外部に制御用スイッチを付加配線することにより、発報したセンサーを表示灯の点灯により確認できます。
アラーム表示灯コントロール
センサー外部に制御用スイッチを付加配線することにより、表示灯のON/OFFを遠隔操作できます。
※センサー内部のスイッチでもコントロール可能です。
容易な感度調整機能
モードセレクターの切り替えで感度設定を4段階に調整できますので、設置場所に応じた最適な感度で警備が行えます。
●調整範囲:60%・80%・100%・120%
親切設計
●動作確認に便利なアラーム表示灯付。(警報時:赤色LED点灯、スイッチで消灯可)※ウォームアップ時:約1分間点滅
●警報出力はモードセレクターで1a/1b出力に切り替えられますのでシステム構成が楽に行えます。
●天井に取り付けられるアタッチメント:BCW-401もオプション設定。
仕様
品番 | PA-4820Z |
---|---|
検出方式 | パッシブインフラレッド方式(デュアルツイン+ファジィ処理) |
警戒エリア | 面警戒 最長25m 24本(6対) |
電源電圧 | DC10V〜30V(極性なし) |
消費電流 | 32mA以下 |
警報出力 | 接点方式:無電圧リレー接点(a接点/b接点切替式) 接点動作:ワンショット動作(約2秒) 接点容量:AC/DC30V・0.25A(抵抗負荷) (接点保護抵抗3.3Ωを内蔵) |
タンパー出力 | 接点方式:無電圧接点(b接点) 接点容量:AC/DC30V・0.1A(抵抗負荷) |
微動検知機能 | センシティブゾーン:12対 |
アラーム表示灯 | 赤色LEDにて表示 ウォームアップ時:点滅(0.5秒おき) 警報出力時:点灯(約2秒) メモリー表示時:点灯(連続) 異常警報動作時:点灯(連続) (点灯動作のみ消灯可) |
メモリーコントロール | M/C端子を使用してメモリー停止、表示、リセットの制御が可能 |
アラーム表示灯コントロール | L/C端子を使用してアラーム表示灯の制御が可能 |
異常警報機能 | 機器異常:センサー内部の回路・配線の損傷発生を監視 異常時動作:異常警報動作で警告 低電源電圧異常:電源電圧の異常低下を監視 異常時動作:異常警報動作で警告 位置異常:照準の戻し忘れを監視 異常時動作:異常警報動作で警告 |
エリア角調整範囲 | 上下20° 左右±5° |
使用可能周囲温度 | -10℃〜+50℃(結露なきこと) |
設置場所 | 屋内:壁面取付 |
配線接続 | 端子式 |
質量 | 約165g |
外観 | 本体:ABS樹脂(ホワイト) カバー:PE樹脂 |
価格 | 26,000円 |
ソフトウェア使用許諾契約書
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・本ソフトウェアに関する著作権およびすべての権利は当社が所有しており、本ソフトウェアに関するすべての著作権およびすべての権利はお客様に一切移転されないものとします。
■契約期間
お客様は、いつでも本ソフトウェア、関連するドキュメント及びこれらの複製物の全てを破棄することで、本契約を終了することができます。お客様が本契約条件に違反した場合、お客様は本ソフトウェア、それに関連するドキュメント及びこれらの複製物の全てを破棄していただくものとします。
■準拠法・管轄裁判所
・本契約の解釈に関しては、日本法が適用されるものとします。
・本契約に関するすべての紛争については、弊社の本社所在地を管轄する京都地方裁判所を管轄裁判所とします。