多チャンネルコントローラ
通信連動型多チャンネルコントローラ CX-3020
20回線用
小規模から大規模システムに対応可能な
主・副連動型多チャンネルコントローラ

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特徴
通信機能
通信機能を装備しているので複数箇所で相互に操作や状況確認が可能です。
副盤は最大3台まで接続可能。(総配線距離1km以内)
※主盤、副盤で同じチャンネルにセンサーを接続することも可能です。
外部出力は主盤、副盤両方から出力されます。
通信用配線はCPEV-S Φ1.2以上を使用してください。
多彩な機能拡張
各種オプションユニットを組むことで、多様なニーズに対応できます。
●個別出力ユニット(CX-3000)
警備/解除状態信号、警報信号、ループ信号などの各種信号をチャンネルごとに出力することが可能です。ユニットを複数組み込むことで各チャンネル最大3種類の信号を出力することが可能です。
●バスコントローラ連動ユニット(CX-3000BUS)
バスコントローラ「BUS-C800」と通信による各種データの送受信を行います。省配線で接続可能なので、施工の利便性を大幅に高めます。「BUS-K1」を利用することで3路式リモートスイッチによるチャンネルごとの警備/解除を行うことができます。
●履歴管理ユニットCX-3000LOG
2GBまでのメモリーカードに10万件まで各種操作および発報の履歴が保存できます。
警備/解除操作
警備/解除操作は主盤、副盤および弊社3路式リモートスイッチから相互に行うことができます。
各種の防犯センサーが接続可能
赤外線センサー、パッシブセンサー、ガラス破壊センサー、シャッターセンサー、マグネットスイッチなど各種防犯センサーが複数接続できます。また、内部設定によりチャンネルごとに入力をa/b接点切替が可能ですので、押ボタンや火災感知機を接続することも可能です。
24時間警備機能
コントローラ全体の警備状態に関わりなく24時間常時警備状態にする機能です。押ボタンや火災感知機など常時監視が必要な場合に使用します。チャンネルごとに設定が可能です。
※24時間警備機能を設定した場合は個別警備スイッチも無効になります。
警備・警報ディレイ機能
1CHに限りディレイ機能(60秒)を設定することができます。
「警備をセットした時点から実際に警備に入るまで」と「警備中に検知信号を受信した時点から警報動作を行うまで」を(60秒間)遅延させることができます。
チャンネル別に3タイプ
10チャンネルから最大30チャンネルまで3タイプのコントローラを用意しましたので、警備規模に応じた機種選択ができます。
※受注生産品にて40チャンネル以上の対応も可能です。最寄りの営業所までお問い合わせください。
仕様
価格 | 516,000円 |
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※40チャンネル以上も受注生産可能です。最寄りの営業所までお問い合わせください。
ソフトウェア使用許諾契約書
【ダウンロードされる前に必ずお読みください】
・本使用許諾契約(以下、本契約)は、お客様と竹中エンジニアリング株式会社(以下、当社)との間に締結される契約です。
・お客様が選択されたソフトウェアプログラム(以下、本ソフトウェア)のダウンロードを開始する前に、本契約の内容を十分にご確認下さい。
・下記の「同意する」ボタンを押して、ファイルのダウンロードを開始すると、お客様は本契約に同意されたものとします。
・本契約に同意できない場合は、本ソフトウェアをダウンロードおよび使用することはできません。
■免責事項
・ 本ソフトウェアは、お客様ご自身の責任においてご利用ください。
・ 本ソフトウェアのインストール、使用、不使用または使用不能等、お客様その他の第三者が本ソフトウェアに関連して直接的または間接的に被ったいかなる損害(当社の予見可能性の有無を問わず発生した特別損害、間接損害及び逸失利益、機会の損失、データの喪失等を含む)について、当社は一切の責任を負わないものとし、損害賠償する義務はないものとします。
・ 本ソフトウェアによる第三者の著作権その他知的財産権の侵害の有無に関し、当社は何ら保証を行わないものとし、本ソフトウェアの使用による第三者の著作権その他知的財産権の侵害およびそれによって生じるすべての損害について、当社は一切の責任を負わないものとし、損害賠償する義務はないものとします。
・ 本ソフトウェアの瑕疵に起因してお客様が被った直接的または間接的損害(通信機器、ソフトウェア等の破損を含む。)および第三者が被った損害について、当社は一切の責任を負わないものとし、損害賠償する義務はないものとします。また、当社は、瑕疵のない本ソフトウェアの提供又は当該瑕疵の修補の実現を保証しません。
・ お客様への事前の連絡なしに本ソフトウェアの仕様を変更する場合があります。その場合において、お客様が、本ソフトウェアをご使用できなくなり、お客様に対し直接的または間接的損害が生じたとしても、当社は一切の責任を負わないものとし、損害賠償する義務はないものとします。
・ お客様への事前の連絡なしに本ソフトウェアの提供を停止する場合があります。その場合において、お客様が、本ソフトウェアをご使用できなくなり、お客様に対し直接的または間接的損害が生じたとしても、当社は一切の責任を負わないものとし、損害賠償する義務はないものとします。
■制限事項
・お客様は、当社製品のみに対し、本ソフトウェアを非独占的に使用する権利を有します。
・お客様は、本ソフトウェアの複製、本ソフトウェアの第三者への譲渡、本ソフトウェアの改変・リバースエンジニアリング・逆コンパイル・逆アセンブルをすることはできません。
・お客様が、本契約に違反された場合、当社は本契約を解除することができます。この場合、お客様は、本ソフトウェアを一切使用できないものとします。
■権利
・本ソフトウェアに関して、本契約中で許諾される以外のいかなる権利もお客様には発生せず、それらの権利の全ては当社に帰属します。
・本ソフトウェアに関する著作権およびすべての権利は当社が所有しており、本ソフトウェアに関するすべての著作権およびすべての権利はお客様に一切移転されないものとします。
■契約期間
お客様は、いつでも本ソフトウェア、関連するドキュメント及びこれらの複製物の全てを破棄することで、本契約を終了することができます。お客様が本契約条件に違反した場合、お客様は本ソフトウェア、それに関連するドキュメント及びこれらの複製物の全てを破棄していただくものとします。
■準拠法・管轄裁判所
・本契約の解釈に関しては、日本法が適用されるものとします。
・本契約に関するすべての紛争については、弊社の本社所在地を管轄する京都地方裁判所を管轄裁判所とします。