Eメール通報装置
Eメール通報装置 SCE-86N
8点の信号異常を携帯電話、パソコンなどにEメール通報します

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特徴
特長
● 8点までの信号をとりこむことができ、1点の入力に対してそれぞれ最大6種類までの通知メールを登録できます。(送信宛先数に制限はありません)
● 既存のインターネットの接続環境が、そのまま使用できます。
● 携帯電話などから、本機へコマンドメールを送信することにより監視のON/OFF、現状確認、遠隔出力の制御が可能です。
● 場所をとらないコンパクト設計のため既存の警報盤への組込などに最適です。
仕様
価格 | オープン |
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※本製品を使用するためには、ルーターなどインターネット接続環境、およびメール送受信用メールアカウントが別途必要です。
※機器設定はすべてPCから付属設定ソフトで行います。
動作環境
OS :WindowsXP、WindowsVISTA、Windows7、Windows8、Windows10、Windows11
HDD :20MB以上の空き容量
CD-ROM :標準以上
LANカード:IEEE802.3/IEEE802.3u準拠の10BASE-T、100BASE-TXに対
応しているもの
※「DHCP」「IPv6」には対応しておりません。
※「SSL/TLS」「POP3 AUTH」「IMAP4」などが必須の環境ではご利用い
ただけません。
ソフトウェア使用許諾契約書
【ダウンロードされる前に必ずお読みください】
・本使用許諾契約(以下、本契約)は、お客様と竹中エンジニアリング株式会社(以下、当社)との間に締結される契約です。
・お客様が選択されたソフトウェアプログラム(以下、本ソフトウェア)のダウンロードを開始する前に、本契約の内容を十分にご確認下さい。
・下記の「同意する」ボタンを押して、ファイルのダウンロードを開始すると、お客様は本契約に同意されたものとします。
・本契約に同意できない場合は、本ソフトウェアをダウンロードおよび使用することはできません。
■免責事項
・ 本ソフトウェアは、お客様ご自身の責任においてご利用ください。
・ 本ソフトウェアのインストール、使用、不使用または使用不能等、お客様その他の第三者が本ソフトウェアに関連して直接的または間接的に被ったいかなる損害(当社の予見可能性の有無を問わず発生した特別損害、間接損害及び逸失利益、機会の損失、データの喪失等を含む)について、当社は一切の責任を負わないものとし、損害賠償する義務はないものとします。
・ 本ソフトウェアによる第三者の著作権その他知的財産権の侵害の有無に関し、当社は何ら保証を行わないものとし、本ソフトウェアの使用による第三者の著作権その他知的財産権の侵害およびそれによって生じるすべての損害について、当社は一切の責任を負わないものとし、損害賠償する義務はないものとします。
・ 本ソフトウェアの瑕疵に起因してお客様が被った直接的または間接的損害(通信機器、ソフトウェア等の破損を含む。)および第三者が被った損害について、当社は一切の責任を負わないものとし、損害賠償する義務はないものとします。また、当社は、瑕疵のない本ソフトウェアの提供又は当該瑕疵の修補の実現を保証しません。
・ お客様への事前の連絡なしに本ソフトウェアの仕様を変更する場合があります。その場合において、お客様が、本ソフトウェアをご使用できなくなり、お客様に対し直接的または間接的損害が生じたとしても、当社は一切の責任を負わないものとし、損害賠償する義務はないものとします。
・ お客様への事前の連絡なしに本ソフトウェアの提供を停止する場合があります。その場合において、お客様が、本ソフトウェアをご使用できなくなり、お客様に対し直接的または間接的損害が生じたとしても、当社は一切の責任を負わないものとし、損害賠償する義務はないものとします。
■制限事項
・お客様は、当社製品のみに対し、本ソフトウェアを非独占的に使用する権利を有します。
・お客様は、本ソフトウェアの複製、本ソフトウェアの第三者への譲渡、本ソフトウェアの改変・リバースエンジニアリング・逆コンパイル・逆アセンブルをすることはできません。
・お客様が、本契約に違反された場合、当社は本契約を解除することができます。この場合、お客様は、本ソフトウェアを一切使用できないものとします。
■権利
・本ソフトウェアに関して、本契約中で許諾される以外のいかなる権利もお客様には発生せず、それらの権利の全ては当社に帰属します。
・本ソフトウェアに関する著作権およびすべての権利は当社が所有しており、本ソフトウェアに関するすべての著作権およびすべての権利はお客様に一切移転されないものとします。
■契約期間
お客様は、いつでも本ソフトウェア、関連するドキュメント及びこれらの複製物の全てを破棄することで、本契約を終了することができます。お客様が本契約条件に違反した場合、お客様は本ソフトウェア、それに関連するドキュメント及びこれらの複製物の全てを破棄していただくものとします。
■準拠法・管轄裁判所
・本契約の解釈に関しては、日本法が適用されるものとします。
・本契約に関するすべての紛争については、弊社の本社所在地を管轄する京都地方裁判所を管轄裁判所とします。