屋外・屋内用パッシブセンサー
屋外・屋内用 パッシブセンサー PIR-T35N(G)
独自のトリプルミラー方式と信号処理方式を採用した、
失報と誤動作を大幅に軽減した屋外・屋内用パッシブセンサー
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特徴
独自のエリアを構成するトリプルミラー
センサーに3組の光学系ユニットを内蔵。それぞれにツイン型素子(新規開発)を搭載した新しいタイプのパッシブセンサーです。
3組の光学系ユニットにより構成されるエリアは、独自の配置設計により、失報と誤動作を大幅に低減します。また、外灯の様なデザインと内部のミラーを可動してエリア調整ができる構造により外観からエリアの向きを推測しにくく、セキュリティ性に優れています。
小動物による誤動作を低減
ミラー毎に独立した検出部を採用しているため、信号処理により猫などの小動物による誤動作を低減します。更にバードストッパーを天面に取りつけることで鳥が止まりにくくなり、予期せぬ誤動作を大幅に低減します。
取付高さ2.0～6.0mに対応!
人が容易に触れない高さに設置できるため、センサーに対するいたずら行為が防止できます。また、高密度モードを使用することで、最大6mの高所へ設置ができます。(高密度モード時は小動物のキャンセルは無効)
トリプルミラーを採用した高密度エリア
隙間の無い高密度警戒エリアのため、抜けの無い警戒が可能です。また内部のミラーを可動させることで、警戒距離や警戒方向の調整が可能で、照準機能を用いた最適なエリア設定も可能です。壁沿い侵入にも対応できます。(壁沿検知機能有効時)
エリアマスクシートを付属
設定した警戒エリア内に誤動作要因がある場合、付属のエリアマスクシートを使用することで対象となるエリアを無効にすることができます。(警戒エリアは照準機能により目視で確認することができます)
安全・安心・親切設計
●タンパー機能内蔵
●RoHS指令対応
●照準機能搭載
●自己診断機能搭載
●メモリー機能搭載
●エリア角度調整機能 : 水平±90°上下17°
●カメラ監視システムや威嚇機器連動、照明・空調連動、音声誘導等に利用できる出力(a接点)を装備
雷対策強化
CE規格 EN61000-4-5に準拠しています。誘導雷による被害を低減するために、耐サージ性能を強化していますので、屋外でも安心してご使用いただけます。
※落雷による故障・不具合等を保証するものではございません。
仕様
| 価格 | 53,000円 |
|---|
ソフトウェア使用許諾契約書
【ダウンロードされる前に必ずお読みください】
・本使用許諾契約(以下、本契約)は、お客様と竹中エンジニアリング株式会社(以下、当社)との間に締結される契約です。
・お客様が選択されたソフトウェアプログラム(以下、本ソフトウェア)のダウンロードを開始する前に、本契約の内容を十分にご確認下さい。
・下記の「同意する」ボタンを押して、ファイルのダウンロードを開始すると、お客様は本契約に同意されたものとします。
・本契約に同意できない場合は、本ソフトウェアをダウンロードおよび使用することはできません。
■免責事項
・ 本ソフトウェアは、お客様ご自身の責任においてご利用ください。
・ 本ソフトウェアのインストール、使用、不使用または使用不能等、お客様その他の第三者が本ソフトウェアに関連して直接的または間接的に被ったいかなる損害（当社の予見可能性の有無を問わず発生した特別損害、間接損害及び逸失利益、機会の損失、データの喪失等を含む）について、当社は一切の責任を負わないものとし、損害賠償する義務はないものとします。
・ 本ソフトウェアによる第三者の著作権その他知的財産権の侵害の有無に関し、当社は何ら保証を行わないものとし、本ソフトウェアの使用による第三者の著作権その他知的財産権の侵害およびそれによって生じるすべての損害について、当社は一切の責任を負わないものとし、損害賠償する義務はないものとします。
・ 本ソフトウェアの瑕疵に起因してお客様が被った直接的または間接的損害（通信機器、ソフトウェア等の破損を含む。）および第三者が被った損害について、当社は一切の責任を負わないものとし、損害賠償する義務はないものとします。また、当社は、瑕疵のない本ソフトウェアの提供又は当該瑕疵の修補の実現を保証しません。
・ お客様への事前の連絡なしに本ソフトウェアの仕様を変更する場合があります。その場合において、お客様が、本ソフトウェアをご使用できなくなり、お客様に対し直接的または間接的損害が生じたとしても、当社は一切の責任を負わないものとし、損害賠償する義務はないものとします。
・ お客様への事前の連絡なしに本ソフトウェアの提供を停止する場合があります。その場合において、お客様が、本ソフトウェアをご使用できなくなり、お客様に対し直接的または間接的損害が生じたとしても、当社は一切の責任を負わないものとし、損害賠償する義務はないものとします。
■制限事項
・お客様は、当社製品のみに対し、本ソフトウェアを非独占的に使用する権利を有します。
・お客様は、本ソフトウェアの複製、本ソフトウェアの第三者への譲渡、本ソフトウェアの改変・リバースエンジニアリング・逆コンパイル・逆アセンブルをすることはできません。
・お客様が、本契約に違反された場合、当社は本契約を解除することができます。この場合、お客様は、本ソフトウェアを一切使用できないものとします。
■権利
・本ソフトウェアに関して、本契約中で許諾される以外のいかなる権利もお客様には発生せず、それらの権利の全ては当社に帰属します。
・本ソフトウェアに関する著作権およびすべての権利は当社が所有しており、本ソフトウェアに関するすべての著作権およびすべての権利はお客様に一切移転されないものとします。
■契約期間
お客様は、いつでも本ソフトウェア、関連するドキュメント及びこれらの複製物の全てを破棄することで、本契約を終了することができます。お客様が本契約条件に違反した場合、お客様は本ソフトウェア、それに関連するドキュメント及びこれらの複製物の全てを破棄していただくものとします。
■準拠法・管轄裁判所
・本契約の解釈に関しては、日本法が適用されるものとします。
・本契約に関するすべての紛争については、弊社の本社所在地を管轄する京都地方裁判所を管轄裁判所とします。
